天気予報を見ている時、時々、広い地域や特定の場所で「注意報」「警報」「特別警報」が出されているのを見かけることがあります。
注意報と聞くと少し心配になりますが、警報のほうがもっと重大な意味を持っています。
この記事では、注意報や警報に分類される天候の種類、それを発表するための基準、そしてそれらがいつ解除されるのかについて説明します。
気象警報の種類について
気象庁が使う気象用語には、いくつかの注意報や警報があります。
注意報
注意報とは、自然の変化に警戒するためのもので、大雨、大雪、風雪、強風、雷、濃霧、乾燥、霜、雪崩、低温、着氷、着雪、融雪などがあります。
また、高潮、波浪、洪水、浸水、地面現象に対する注意報もあります。
警報
警報は、より深刻な自然現象に備えるためのもので、大雨、大雪、暴風、暴風雪が主なものです。
その他にも、高潮、波浪、洪水、浸水に関する警報が発表されます。
特別警報
特別警報は、非常に危険な気象条件を示すもので、大雨、大雪、暴風、暴風雪が含まれます。
さらに、高潮、波浪、地面現象もこのカテゴリに入ります。
地面現象とは、大雨や大雪によって引き起こされる山崩れや地滑りなどを指し、これには土石流やがけ崩れも含まれます。
気象警報と特別警報の発表条件
注意報、警報、特別警報は以下のような状況で発表される警報です。
注意報
災害の可能性がある際に、地域住民に警戒を促すために発表されます。
警報
より深刻な災害が予測されるとき、さらに強い警戒を呼びかけるために発表されます。
特別警報
通常の警報基準を大きく上回る、例えば記録的な大雨や大雪が予想される場合に発表され、最も厳しい警戒が必要とされます。
特別警報は、非常に珍しい気象条件、例えば数十年に一度の大雨や暴風が来るときに発表されます。
地域による基準の違い
警報の基準は地域によって異なります。
たとえば、札幌では平地で12時間に40センチメートルの雪が降れば警報が出されますが、東京では同じ条件で10センチメートルの雪で警報が発表されます。
各地域の基準値は、その地域の気象状況や地形に適応して設定されます。
自治体や地域防災機関との連携により、それぞれの地域に最適な基準が決められています。
そのため、隣り合う市町村でも警報が異なる場合があります。
気象庁は各地区ごとの警報基準を一覧表で公開しており、地域ごとに設定された基準を確認することができます。
特別警報の詳細
特別警報の基準については、「気象等に関する特別警報の指標（発表条件）」に基づいて定められています。
大雨: 台風や集中豪雨が原因で、数十年に一度の降雨量が予想される場合に発表されます。
暴風、高潮、高波: 数十年に一度の強さを持つ台風や温帯低気圧が原因で、暴風、高潮、高波が予想される場合に発表されます。
暴風雪: 台風並みの強さの温帯低気圧が、雪を伴う暴風をもたらすと予想される場合に発表されます。
大雪: 数十年に一度の降雪量が予想される場合に発表されます。
特別警報は2013年から実施されており、過去にこの基準を満たした災害例もあります。
例えば、2021年の令和3年8月に西日本で発生した大雨や、2020年の令和2年7月に熊本県を中心に発生した集中豪雨、また令和元年東日本台風などがあります。
多数の死者や住宅被害が発生しました。
また、1980年から1981年にかけての五六豪雪では、東北から北近畿地方にかけての地域が記録的な豪雪に見舞われ、山形市や敦賀市では歴代最高の積雪量を記録しました。
この豪雪により多くの命が失われ、住宅にも甚大な被害が出ました。
気象警報と特別警報の解除基準
注意報と警報の解除
発表
注意報や警報は、住民が防災活動を開始できるような時間を確保するため、予測基準に達する前に発表されます。
解除
基準値が下がり、それが持続すると見られる場合に解除されます。
注意報は解除されるとなくなり、警報は解除されるか注意報に切り替えられます。
特別警報の場合
発表
特別警報は、非常に危険な状況が予想されるときに発表されます。
解除
特別警報は、気象条件が改善しても、地域の安全が完全に確保されるまで解除されません。
安全が確保されたと客観的に判断されるまでは、警報のレベルを下げることが検討されます。
まとめ
注意報や警報は、自然災害の予兆に対して頻繁に発表されます。
特別警報はめったに出されませんが、発表された場合は大規模な被害が伴うことが多いです。
そのため、家族で防災対策を話し合い、常に準備をしておくことが重要です。